スマートフォン

今や私はi-Phonが手放せない。たまに家に忘れたりすると、気になって気になって…。少しでも時間ができると、とんぼ返りして取ってくる。自宅と勤務先と車の中の３カ所に、充電器を備え、常に使える状態をキープしている。ネット中毒の子どもたちと変わらないかも。

以前使っていた携帯電話の最大のストレスはインターネットができなかった点。「胸ポケットに入るくらいの小さいパソコンがあったら」と熱望していた。それにこたえてくれたのが米アップル社のiPhoneだ。老眼の私にも苦にならない文字の大きさで、かつては利用しなかった携帯メールも使うようになった。調べものに欠かせないグーグルは最も頻繁に使うアプリ。手入力だけではなく、音声にもちゃんと反応しキーワードに到達できる。プロバイダと契約しなくても無線で、どこででも（山の中は無理だけど）インターネットに接続できる。

そしてメモ帳。手帳もろくに使わなかった私が携帯電話にせっせとメモる。メモ帳にはメール機能が付いており、これをそのまま自分宛てに送って、パソコンに登録。データベースを作って、いつでも引きだせる。

今、自分がいるところから行きたい所までの経路や時間、使う交通手段によって料金までわかる地図もある。インターネットはもともとNASAのシステムを利用したものだから、GPS衛星に電波を飛ばして自らの場所をピンポイントでロックオンしてしまう。
デジタル録音ができて、静止画とムービー両方のカメラとしても機能する。iPodは当然だが、You Tubeでも音楽が聴け、テレビとしてもむろん有効。このほか日本気象協会がサービスする天気予報、産経新聞の都内最終版も読める。

アップルと対立することになったグーグルが、世界中の携帯電話会社に「アンドロイド」という基本ソフト（OS）を無償で配り、あっという間にインターネットができる携帯電話＝電話やメールができる小型パソコンの「スマートフォン」が広く使われるようになった。ほんとに便利。いつでも、どこでものユビキタス環境が整い、中東やアフリカでは情報統制ができなくなった王様たちが亡命したり殺されたりする「アラブの春」がやって来た。

ものすごくスピーディーな情報環境の進展は、この先さらに何が起きてくるのか？なかなか予想がつかない。

ウィキペディア

えーっと「TPP」って何だったっけ？「APEC」とは？そもそも「ICT」って？

ファッションや音楽はもとより、経済でも何でも外国から来た用語が当たり前に使われ、しかも省略される。若いころは少しは対応できたが、最近はすぐに忘れてしまう。
そんな時にPCやスマートフォンが本当にありがたい。特に後者はどこにでも持っていけるから重宝だ。グーグルなどの検索エンジンを開いて「TPPとは」と入力すると、新語時事用語辞典 Weblio辞書、ニコニコ大百科、コトバンク（知恵蔵）、そして「Wikipedia（ウィキペディア）」などのウェブ辞書、ネット辞書が次々に現れ、クリックして開くと言葉の解説にとどまらず、その問題点の整理までやってくれる。

ちなみにＴＰＰは「Trans-Pacific Partnership」の略。環太平洋パートナーシップ＝環太平洋戦略的経済連携協定のこと。iPhoneひとつを胸に差しておけば、どこで誰に聞かれてもすぐに答えることができる。ついでながら「APEC」はAsia-Pacific Economic Cooperation（アジア太平洋経済協力会議） 。
そして「ICT」は情報（information）・通信（communication）・技術（Technology）の総称だ。

ネット上の辞書として、最初に現れたのが「Wikipedia」。インターネットで自由に文書を編集できる「ウィキシステム」を使い、誰もが新規に、あるいは既存の記事の編集を行えるシステム。あるキーワードに詳しい人が、その説明を書いて、ネットにアップ。それを読んだもっと詳しい人が、間違った部分を修正、加筆する。この繰り返しで、その言葉のより正しい概念を追求していく、というシステム。3人どころか100人も1000人もの「文殊」たちがよってたかって、その言葉の精度を上げていく。

Wikipediaが立ち上がったばかりのころは玉石混交、むしろ「石」の方が多い、信頼できないとの批判が多かった。そんな中、、2005年に科学誌「ネイチャー」が英国のブリタニカ百科事典とウィキペディアの精度を比較した結果、両者の間に大きな差はないと指摘。後者の評判を押し上げる結果になった。
ただこうしたシステムである以上、特に加筆が少ない段階では信頼できない言葉も常にあるが、紙の事典と異なり、校了がないため時間がたてばたつほど磨きこまれ、より正確なものに追いついていく利点を持つ。

100％の信頼は持てないが、概ね当たっていれば、説明できていれば、とりあえずOK。そう言う風に考えて、このネット事典を使えば、こんな便利なものはない。

癒し、ペット、うまいもの…

地方紙の記者や編集者、さらにはネットの担当者として過ごして来た暮らしが60歳定年を1年延長したところで終わった。

サラリーマン最後の職場は系列のカルチャーセンター。
書道やお茶、踊り、絵画…その道一筋に生きてきた自分の親と同年齢の講師たちとの会話は、自然に穏やかで優しいものになり、私って意外にいい人？なんて思えてなかなかなに快適な暮らしだったのだが。

ま、いいか。

長年にわたってネットの仕事を担当してきたのに、自らはフェイスブックやツイッタ―、ブログさえもやらずに過ごしてきたこれまで。
これを機に、iPhonを使うことでまさにユビキタスな情報空間を満喫している自身の暮らしぶりなど「還暦過ぎの楽しい人生」をブログで紹介していこう。

日々感じた「よしなしこと」も加えつつ、必ずや読んでくれた方に喜んでいただけるような楽しく、お役に立つサイトづくりをめざします。

なにしろ昨今は不景気で楽しくない話が多すぎる。明るく前向きに生きていくか、暗く不景気な顔で過ごしていくかは、考え方一つ。どうせなら未来を信じ、目の前の幸せを素直に味わいながら暮らしていきませんか。

県内地デジ対策 ケーブルテレビと連携

　総務省が発表69.5％にとどまり、計画の72％に届かなかった。テレビのアナログ放送終了（2011年7月）まで600日を切る中、地デジ放送完全移行へ国を挙げた対策が急がれる。

■他県の数倍の費用

　調査は、全国約1万3000人（県内172人）を対象に、地デジが受信できるテレビやチューナーを持つ家庭を調べた。都道府県別普及率では奈良が78.4％でトップ、最下位は岩手の55.2％。佐賀は65.7％で35位だった。
　佐賀の最大の問題は、民放ローカル局が1局しかないため、デジタル化に移行してもＮＨＫと合わせ2局しか視聴できない点だ。これまで通りに他局を見るためには、一部を除いて電波の弱い県外波を増幅しなければならず、ブースターという器6万円と、他県の数倍の費用がかかる。その上、県内は2世代同居などでテレビが複数ある世帯が多く、特に古い家屋では屋内配線にさらに10数万円の費用がかさむケースもある。
　デジタル化は、携帯電話の登場などで窮屈になった電波の周波数帯域問題を解決する上、画質や音質が鮮明になる。インターネット的に使えるデータ放送や、音声解説をつけることも可能で、障害者や高齢者にやさしい機能がいっぱい。また既に半年前に完全移行した米国をはじめデジタル化は世界のすう勢で、日本だけが実施しないという選択もありえない。
　だから国も01年7月に地デジ化に向け電波法を改正、10年後の実施を決めた。ただ、これらすべてを国の主導で進めながら、受信に必要な費用は世帯負担という姿勢には批判が強い。県もこの点を指摘し、国に対策を訴えてきた。結果、ようやく国も専門チームをつくる方針を固め、解決に向け動きだした。
　佐賀対策は、基本的には個々の世帯対応ではなく、ケーブルテレビに委ねようという考え。アンテナ受信は地域や家庭のテレビ台数によって工事内容が変わり、費用も異なるが、ケーブルテレビは地域や家庭の状況に左右されず安定した受信が可能、負担も公平になる、というのが最大の理由だ。

■受信状況の確認を

　既に県内の4割に当たる約12万世帯が加入しており、民放地上波すべてを視聴できる。難視対策やデジタル技術で群を抜く実績がある。何より万一、地デジへの完全移行が計画より遅れることになっても、ケーブルテレビは地デジ放送をアナログテレビで視聴できる「デジアナ変換」の担い手。中長期的に安心して任せられるという判断だ。このため市や町の中にも県と連動し、ケーブルテレビとの連携に動きだすところが出てきた。
　県はまた県電器商業組合に委託して、地デジに関する県民からのさまざまな質問にこたえる「地デジ県民サポートセンター」を開設した。地域やグループ単位に説明する国のデジサポ佐賀と違い、個々の世帯からの問い合わせに細やかに答え、アドバイスしてくれる。まずは自らの受信状況を確認し、その上でケーブル局に加入するかどうかも含め、それぞれが対策を考える時期が来た。

論説・携帯禁止論議 まずは家庭や学校で

文部科学省が小中学校への携帯電話持ち込みを、原則禁止にするよう都道府県教育委員会に通知。同時に2011年度から予定していた小中の新学習指導要領の情報モラル教育を前倒しで実施するよう求めた。4月には、青少年に有害なインターネット情報を見せないようにする有害サイト対策法も施行される。
ただ国がこの問題の前面に立ってこれ以上「規制」の形で推し進めるのは決して好ましくない。学校への携帯持ち込みを禁じても、いじめや犯罪がいきなり減るとは考えにくい。結果、成果が上がらないからと所持自体を禁じ、より厳しい規制に傾くなどエスカレートしていく可能性が否定できないからだ。
子どもたちが、携帯電話のネット掲示板や自己紹介サイトへの書き込みをめぐって、いじめの被害者や加害者になる、さらには犯罪に巻き込まれるトラブルが後を絶たない。対策は必要だ。だが単純な規制は表現の自由との間にあつれきを生む。有害サイト対策の立法化に国や国会議員が当初、正面から対応に乗り出すことをためらっていたのもそのためだ。

■原因とまで言えず

子どもたちを携帯やネットといかに付き合わせていくべきかを考えるのは、やはり子どもとじかに接する親や教師の役割のはずだ。保護者や学校、周囲の大人たちが対策に立ち上がるのが自然であり、この問題で国に主役を譲ってはならない。
今回、文科省が明らかにした調査結果によると「ネットいじめ」は相変わらず増え続けており、07年度は全国の小中高校で5900件（対前年比1000件増）を確認、いじめ全体の6％を占めた。だが裏返せば携帯やネットによって増えたいじめは「6％」にすぎず、関与したとはいえるが、原因になったとまではいえないとみるべき。
また「学校裏サイト」は3万8260件（08年1-3月調査）だったが、うち88％は「２ちゃんねる」などの掲示板にある特定の話題についての書き込み。グループホームページ型のいわゆる「裏サイト」は12％、2000件弱だった。
最近の調査では裏サイトを継続的に見ている子どもは意外に少なく、あまり深刻にとらえるべきではないとの見方もある。だが今回の書き込みも「キモイ」「うざい」など誹謗（ひぼう）中傷が50％、「死ね」や「消えろ」といった暴言も27％。やはりこの中傷や暴言の多さを軽視するわけにはいかない。

■子ども自身考えて

卒業や入学のこの時期は携帯電話がもっとも売れる季節。まずは家庭や学校で使い方をめぐり、しっかり議論してほしい。携帯を学校に持ち込む、持ち込まないやサイトを見せる、見せないの「二元論」では解決の糸口は見えてこない。発信する言葉に責任を持つ、自らが不快なことはほかの人にもしない、個人情報を安易にさらさないなど携帯を正しく賢く使う方法やルール、マナーについて子ども自身に考えさせてほしい。
幸い県内には子どものネット環境を守る活動を地道に続け総理大臣賞に輝いた「Ｋｏｄｏｍｏ2.0」のような市民グループがある。佐賀大学や県警、県内自治体、ケーブルテレビ局などの産学官連携も強い。相談や助言を頼むところは多い。

論説・児童ポルノ禁止法改正 冷静に議論尽くせ

　インターネットの普及とともに児童ポルノや子どもの性的虐待画像が広まっているのに、日本の規制が手ぬるい。個人でこの種の映像を持つことを禁止し、過激なアニメーションや漫画なども処罰対象にすべきだと、ユニセフから詰め寄られている。

■11万4000人の署名

　日本ユニセフ協会大使を務めるアグネス・チャンさんが先週、早期の児童ポルノ禁止法改正を求める11万4000人分の署名を携え、自民党の保利耕輔政調会長ら与野党幹部に提出した。昨年11月にユニセフが主催し、140カ国が参加してブラジルで開いた「第3回子どもと青少年の性的搾取に反対する世界会議」が決めた行動計画を受けての行動だ。
　いたいけな子どもたちが心ない大人たちの享楽のための商品になる。こんなむごい事態を容認する国はない。日本も1999年に児童買春・ポルノ規制法を施行、2004年に改正し罰則を強化した。
　ただ、さらに改正すべきと求められている「単純所持」については、芸術的なソフト18歳で切るか切らないかなどによって処罰範囲が広がりすぎ、結論を出せないまま法改正に盛り込まれなかった経緯がある。その後5年、与野党ともに法案を練ってはいるようだが、ともにこの点をしっかり詰めきったとは聞かない。
　さらにユニセフは主要8カ国（Ｇ8）の中で、単純所持を規制していないのは日本とロシアだけ、という主張を繰り返す。事実その通りだが一方でこんなデータもある。イタリアに本拠を置く児童保護団体が07七年に行った調査によると、ネット上に置かれた児童ポルノのサイト数は約4万件で、日本は国別順位で7位、457件。トップ3は、いずれも単純所持を禁じているドイツ、オランダ、米国で全体の85％を占めた。

■表現の自由前提に

　むろん、このことだけをもって法改正は意味なしと論ずるつもりはない。ただ改正するのなら、たとえばネットワークで偶然入手したケースへの対応など児童ポルノの要件を正確に規定し、明文化しておかねばならない。あいまいな言葉では解釈に幅ができ、恣意（しい）的な捜査を許す結果にもつながりかねないからだ。
　もうひとつ、この種の事犯を誘発する危険があるという理由で、アニメなどの創作物を規制する動きには「表現の自由」をしっかり担保する前提なしに賛成はできない。
　確かにアニメの一部に過激すぎるものはある。だが、ではどこからが「過激」かという線引きは、「わいせつ」の概念をめぐり表現者や法律家たちの間でいまだに論じられる「チャタレー事件」の例を引くまでもなく難しい。「公序良俗」などの抽象的概念は国や時代によって判断が分かれる。そうならないよう法制化の段階で言葉を慎重に選ばねばならない。
　今、世界のネット事業者たちが連携し、フィルタリングと呼ぶネット網でこれら違法データをはじき飛ばす動きが広がっている。昨年11一月にはこのホットラインが奏功し、国内でも日本人3人が逮捕された。深刻な世界不況の中、国会で急ぎ審議すべきテーマは山とある。この問題はこれらと切り離し、慎重に詰めるべきだ。

論説・太陽光発電 欧州の制度、国は検討を

狂乱の原油価格がようやく沈静化。県内のガソリン価格も一リットル120円台に落ち着いた。だが安心はできない。国際エネルギー機関によると、今回の金融危機で石油開発が遅れ、数年後にはことしを上回る乱高下が懸念されるという。いずれにしろ原油は有限の資源、時の経過とともに価格は上がり続ける。脱石油対策は地球環境面とともに経済面からも喫緊のテーマだ。

■優遇策原動力に

　二酸化炭素（ＣＯ2）を排出しないクリーンエネルギーの中で、特に期待が高いのが太陽光発電。太陽光という無限のエネルギーから電気を取り出すメカニズムは、エネルギーと環境の2つの問題を同時に解決する切り札として世界中が注目、地球規模の競争が始まっている。
　日本は2004年までシャープや三洋、三菱などのメーカーがこの分野で世界を大きくリード、世界一の太陽光発電国だった。だが05年度に政府が補助制度をやめた途端、ドイツにその座を奪われた。スペインやフランスなども積極的に市場に参加、ついに昨年は欧州市場全体で日本の5倍に達し、今後ますますその差は広がりそうな勢いだ。
　欧州で太陽光発電が加速する最大の原動力はフィード・イン・タリフ（ＦＩＴ）という優遇策。太陽光発電の量に応じ、電力の買い取り価格（タリフ）を国が保証、いったん買い取りを開始したら、その後20年間は価格を変えない制度だ。さらにこの買い取り価格は一年ごとに5％程度下がる。狙いは「今年買うより来年まで待つ方が性能が上がり、安くなる」という買い控え心理に歯止めをかけ導入速度を上げるためである。メーカーに対しても発電量当たりに支払う金額を年々下げることで、結果としてコスト削減が実現できる。
　日本はこのＦＩＴを採用していない。代わりに電気事業者に対し、販売電力量のうち一定割合を新エネルギーで利用することを義務付けたＰＲＳ制度（再生可能エネルギー導入基準）をとり、03年度から施行した。温室効果ガスの排出権取引と同様、ほかからの買い取りもできる。だが、結果は欧州との差を縮めるどころか、逆に水をあけられている。

■政策主導が奏功

　ただ欧州も日本も今のところは火力などが主体であり、太陽光の発電コストは一キロワット当たり45円と火力の2倍かかっている。それでも欧州市場が成長するのはＦＩＴ導入などによる政策主導が奏功しているためだ。しかも太陽光発電技術は年々進み、逆に原油は今後も高くなるため15年ごろには双方のコストが同額になると予測される。10倍、30年には40倍に引き上げる目標を掲げ、補助制度も復活させた。本気でこれを実現する気があるなら、ＦＩＴのような優遇策を加える検討も急ぐべきだ。
　地域で太陽光発電に先進的に取り組んでいるのが大阪・堺市。シャープや関西電力と組み発電所や関連施設を整備、11年度の発電開始に向け着々と準備を進め、シリコンバレーならぬ「ソーラーバレー」の誕生と意気込む。本県でも九州電力や電機メーカーと組んで実現できないか。景気は今後ますます深刻化しそうだ。クリーンエネルギーへの夢に向かって動きだす価値はある。